No.15 いろんなとこに「コマをおく」ということ
自分が投資っておもしろいなっておもうのは、「コマをおく」という感覚があるから。
人間みな自分の日常の生活があって、職場なり家庭なりで「自分のポジション」というものがあるけれど、自分の日常の生活範囲から少しはみでたところに「コマをおいてみる」っていう感覚はたいせつだとおもうんですよね。
それはたとえば、サークルや職場の飲み会で一緒の席になった、あまりしゃべったことことのない人としゃべってみるということだったり、少し遠いところに旅にでることだったり。
知らない人と話してみれば、もしかするとすごい気の合う人だったりするかもしれない。ちょっと日常からはみでた行動をすることで得られるものって多いんじゃないかなって思ったりする。
自分のもってる「コマ」の数は限りがあるんで、それらの最適配置するのがいい。
芽がでなかったらそのとき考えればいいんで、とりあえずブログをはじめるなり、投資をはじめるなり、「コマ」をちょっとおいてみる。
もしかしたら花が咲くかもしれない。
自分が「コマ」をおくときたいせつにしているのは、
・できるだけ金をかけずはじめること。
・とにかくはじめてみること。
の2つ。
プログラミングをはじめたいのであれば、開発環境なんて無料で構築できるし、基本的な文法なんてネット上にありふれてるんだから、とりあえずやってみる。
本に頼るにしても、いきなり買ったりせずまずは立ち読みする。
少し手をだしてみると自分に適性がありそうかなんとなくわかるんで、続きそうだったらそのとき少しお金をだしてみる。
金をかけずはじめるとダメだったときにすぐ手をひけるんで、次のアクションをうつすための時間的・経済的リソースを確保することができる。
次はなにに「コマ」をおこうかな。
No.14 3Dプリンター市場
ツイッターで3DプリンターのGIF動画をみて、ふと「3Dプリンターっていまどうなってるんだ？」と思ったのでしらべてみた。
3Dプリンターは2012年～2014年ごろに大きく話題になったようで、このころアメリカの3Dプリンター業界大手のストラタシス、3Dシステムズは株価がうなぎのぼりに上昇している。
これらの会社がいまどうなっているかといえば、最高値の20%以下くらいにまで株価が下落している。
これは3Dプリンターという技術自体に対する評価が下がったわけではなく、まだまだどのように発展していくのか投資家にとって判断がつかない、不確実性のたかい分野だととらえられていることが原因なんだそう。
こういうのを見ると自分はアマゾンのことを考える。
アマゾンの株価はいま1600ドルくらいだけど、10年前の2008年は70ドルほどだった。
この10年で株価は20倍以上になったわけだ。
2008年といえば自分はすでにアマゾンを使っていたとおもうし、かれらのサービスがさらに発展していくことは投資の天才じゃなくても十分予想できただろう。
もうちょっと3Dプリンターのこと調べてみようかな。
以上。
No.13 【書評】『バカでも稼げる「米国株」高配当投資』／バフェット太郎
今日はバフェット太郎さんの掲題の本の書評をかいてみる。
自分も投資をはじめて以来日本株には目もくれず、米国を中心に投資をしているのでとてもおもしろく読めました。
内容まとめ
・著者は投資の天才なのではなく、BRICsへの投資やリーマンショックで手痛い経験をしたことのある「普通」の人。
・過去30年間くらいの歴史をみて、米国株のほうが日本株よりパフォーマンスがいいのは明らか。
・ETFでもじゅうぶん。
・個別銘柄数は8～16くらいがよく、セクターにわけるとよい。
感想
この本は米国への投資がいかにパフォーマンスがいいのか教えてくれる本。
なぜ米国への投資が優れているのか事実を示して書かれているのでわかりやすい。
自分も投資をはじめたころから、日本への投資は限定的にすべきだとおもっている。
先日ニュースで、日本は2040年には1年間の社会保障費がいまより70兆円ふえることが報じられた。シルバー民主主義によって歳出抑制が難しく、今の安定政権ですら増税の難しい日本では保険料をひきあげるしかないので、この増加分は企業の懐を直撃するようになる。ただでさえこの20年間年平均1％以下の成長しかできなかった日本は、これからさらに重い荷物をしょってグローバル経済のなかでたたかっていくことになる。
結果がどうなるのかは見なくてもわかっている。
これはもう今から決まっている未来なので文句を言ってもしかたがない。
それよりも、後になって「あのころからなんとなくわかっていたのに。。。」なんて言わなくてもすむように手を打つことが大事だ。
米国株への投資は、日本の衰退に巻き込まれないようにするためにも必要だと思う。
自分が、米国経済がこれからも強いだろうと思う理由のひとつは、現在の米国の時価総額ランキングはアップル、グーグル、フェイスブック、アマゾンといったIT企業が独占しているからだ。
これは少し前のランキングと比べて様変わりした布陣であり、対する日本はというと、IT企業が独占するといったようなことはなく、あまり変化がみられないのが特徴だ。
これは日本企業が新陳代謝しないからであり、それは日本のビジネスに関わる制度が未発達だからだ。
それに比べると米国には経済を活性化させるための制度が整っていて、上位4社の研究開発への投資は日本とは比較にならないほど大きい。
以上の理由から、「投資って難しいのでとりあえず米国ETFでも買おう」と投資をはじめた自分にとって、本書はとてもおもしろくよめました。
No.12 子ども 37年連続減
37年連続の子ども人口減少
今日の日経のニュースによると、現在14歳以下の人口は1553万人であり、これは37年間連続して減少しているという。
1954年には2989万人いたというので、このころとくらべると半減している。現在の日本の総人口が1億2千万人以上いることを考えると、子どもの割合は13%以下ととても少ないことがわかる。
地方の人口減少は深刻
特に人口減少が著しいのは地方だ。最近話題になったのは ↓ のニュースで、秋田県は2015年に比べて、2045年の人口が4割も減少するという。
そうなると地方の財政的な制約も厳しくなり、インフラ投資は地方の中でもある程度都市部に集中的に投下するようになってくるのではないだろうか。
現在秋田県は保育料の助成や働き方改革など、人口減のスピードに歯止めをかける政策を前面に打ち出しているとのことだが、地方自治体でやれることには限度があると思われる。
地方の人口の急激な減少は止められないという前提のうえで、インフラの一部民間委託や、企業を招致するための税制の整備など、自治体は「仕組みづくり」に力をいれることが最善策だとおもう。
No.11 最近してよかった買い物ベスト3
自分が最近（2016以降くらい）した買い物の中で、してよかったなとおもうもの。
1位 ヒゲ脱毛（約10万円）
1位はヒゲ脱毛。2016年の秋ごろからはじめて、今7回通ったが、もう毎日ヒゲをそらなくていいくらいになってきた。機種はライトシェア。
毎朝10分くらいかかっていたのが、1分もあれば終わるようになったのは大きい。
こちらはタダなので買い物ではないが、丸三証券のアカウントを作ると日経テレコンが直近3日分ほど読めるようになる。
毎日新聞を読む習慣のある人はこれで十分。自分は朝の通勤電車内でよく読んでいる。
新聞のために作ったアカウントだが、投資用口座としてもこれから使っていくとおもう。
3位 dマガジン（月400円）
3位はdマガジン。経済誌やファッション雑誌など、いろいろな雑誌がこれで読める。
値段が安すぎて、どれかひとつでも読めばもとがとれてしまうくらいの値段。すばらしいサービスだとおもう。
以上、最近のマイベスト買い物でした。
No.10 いまの若い人の労働観
「いまの若い人は会社に依存しない」とか、「若い人が飲み会にこない」などの話をよく聞くようになった。
自分がいま一緒に働くおじさまの中にも、「最近の若い人はちょっときついプロジェクトにいれるとすぐやめるからねぇ」という人がいる。
こういう話は50代以上くらいの、バブルの時代に若かりし時を過ごしたであろう世代の人から聞く。
なぜおじさん世代と若者の「労働観」が異なるのかといえば、いまの若者は「上の世代の背中を追いかけても豊かにはなれない」となんとなくわかっているからじゃないだろうか、と思う。
1980年代くらいの空気を知っている世代の人は、日本企業が世界の企業の時価総額ランキングを席巻していた時代のことを肌で覚えているとおもう。
1985年のプラザ合意は、当時の日本やドイツの経済が強すぎたために、アメリカが為替操作をして輸出を増やそうと実施された。
そのころの日本人には年をとるごとに豊かになる実感があっただろうし、「上司の背中をおいかけよう」という気持ちもあったことだろう。
ところが、1996年ごろに日本の賃金が頭打ちし、97年の金融不況以後日本経済は20年間停滞を続けている。
今の若者はそんな時代に青春時代をすごしてきた。
自分は父親の会社が潰れそうになったことがあり、中学生くらいのころにお小遣いがなくなった経験があるが、似たような経験のある若者はけっこういるんじゃないだろうか。
俺の労働観にもそういう子供時代の経験は反映されているせいか、会社へ依存する度合いは小さいとおもう。
むしろ「会社なんてそのうち潰れるんだから、自分で食っていくスキルを身につけなければいけない」とおもう。
そしてそれはいいことだとも思う。
ユダヤ人のひとたちは、幾たびも住処を追われたり、迫害されたりといった悲しい歴史を背負っているので、危機に備えようとする気持ちが強いという。
特に教育の意識が強く、たとえ家を奪われても身に着けた知識まで奪われることはないので、こどもたちを熱心に教育するのだそう。
ユダヤ人の中にはすぐれた学者がたくさんいるが、かれらの強さは、必死にもがき生きてきた歴史のなかで醸成されてきた。
現代の若者がおじさんたちに理解不能なのは、それは若者が寄り添うものがなく、自分の頭でなにをすべきか考えているからだと感じる。
No.9 「財政健全化は必要ない」論について
現在、日本の国債発行額は1000兆円をこえているが、これを危機的な問題だととらえる必要はない、という人は多い。
この議論はよく以下のような論理で語られる。
1. 日本国債の大部分は日本国内で買われているから安心である。
2. 日銀と政府を「統合政府」ととらえれば、政府の資金需要に応じて日銀がお金を刷って国債を買えばいいだけである。
自分はこの論理がよくわからない。
「1」は具体的には、「日本政府の破たんにつながるような行動を債権者たる日本人がするわけないだろう」という文脈で語られるのをよく見る。
まず、「日本国債の信用は維持されるのか」という経済の問題を語っているのに、その国債の保有者の国籍がどこであるか、などという観点で語る意味がわからない。
たとえば個人で日本国債を保有している人が、なんらかの原因で国債価格の下落がはじまったときに、「ここで俺が国債を売ったら日本政府が破たんするので売るのをやめよう」とかするわけないとおもう。
「2」は、それが正しいとすれば、すべての税金はただちに廃止することができるとおもう。
政府が資金を必要としたとき、税金を資金源にするのではなくすべて日銀に金を刷らせてそれを使えばいいじゃないか、と思う。
むしろ「2」を主張する人はなぜ税金廃止を主張しないのか知りたい。「税金廃止まではムリだよ」というならその、「ここまでは日銀による財政出動で可能だけどここからはダメだよ」という線引きは、どういう根拠でひいているのか聞きたい。
一応自分の中の答えとしては、上記の輪転機財政が不可能なのは、これを実施するとインフレになってしまうからでは、と考えている。
